和歌山県の健康寿命の延伸

公開日: 2021年1月29日 

代表研究者
所属機関 東海大学 医学部基盤診療学系衛生学公衆衛生学
氏名 立道昌幸
 

概要

行政施策としての郵送健診が、(1)若年者の糖尿病早期発見、重症化予防事業、(2)特定健診未受診者の受診率改善事業に対して、有効かどうか実証することを目的とした。

分析結果

  1. 若年者健診等が義務化されていない若年者での実態把握するため、スマホdeドックの無料実施案内を送付し、スマホdeドック実施者の検査結果を検証し参加者の特性を検討した。
  2. 特定健診3年間未受診者を対象にスマホdeドックの無料案内送付群と未送付群を割り付け、スマホdeドックの実施群、未実施群などにおける翌年度の特定健診受診率を比較するとともに、スマホdeドック実施者の検査結果を検証し参加者の特性を検討した。

研究体制

研究代表者・分担者・協力者の別 氏名 所属機関
研究代表者 立道 昌幸 東海大学医学部
研究分担者 古屋 博行 東海大学医学部
研究協力者 浜口 伝博 産業医科大学
研究協力者 柏木 久史 (株)リージャー
研究協力者 岩崎 昭夫 KDDI(株)
研究協力者 山田 周一郎 富士フイルム(株)

解説

本研究では2つのことを検証している。

  1. 若年者の糖尿病重症化対策としての有用性
    データ分析の結果、郵送健診の受診者においては、糖尿病に関してリスクのある方が受診している可能性が示唆された。若年者については、郵送健診の興味も高く、また、この結果フィードバックから受診行動に結びついている可能性が高いため、郵送健診は行政施策として若年者の糖尿病罹患の早期発見、重症化対策に有用と考えられる。
  2. 特定健診未受診者対策としての有効性
    郵送健診での受診者の特徴は糖代謝に異常がある方が受診する傾向が高いことが明らかになった。特定健診未受診者の未受診の主な理由は、忙しいこと、時間がないことが理由として最も頻度が高い。郵送健診への反応率が上がれば、それを契機に特定健診の受診率が上がる可能性があると考えられる。

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