(1)　堅固で耐久力を有する構造とすること。

(2)　コンクリートその他の耐水性の材料で造り、かつ、漏水及び地下水の侵入を最少限度のものとする措置が講じられていること。ただし、雨水を排除すべきものについては、多孔管その他雨水を地下に浸透させる機能を有するものとすることができる。

(3)　屋外にあるもの(生活環境の保全又は人の健康の保護に支障が生ずるおそれのないものとして規則で定めるものを除く。)にあっては、覆い又は柵の設置その他下水の飛散を防止し、及び人の立入りを制限する措置が講じられていること。

(4)　下水の貯留等により腐食するおそれのある部分にあっては、ステンレス鋼その他の腐食しにくい材料で造り、又は腐食を防止する措置が講じられていること。

(5)　地震によって下水の排除及び処理に支障が生じないよう地盤の改良、可撓とう継手の設置その他の規則で定める措置が講じられていること。

(1)　排水管の内径及び排水渠きよの断面積は、規則で定める数値を下回らないものとし、かつ、計画下水量に応じ、排除すべき下水を支障なく流下させることができるものとすること。

(2)　流下する下水の水勢により損傷するおそれのある部分にあっては、減勢工の設置その他水勢を緩和する措置が講じられていること。

(3)　暗渠きよその他の地下に設ける構造の部分で流下する下水により気圧が急激に変動する箇所にあっては、排気口の設置その他気圧の急激な変動を緩和する措置が講じられていること。

(4)　管渠きよの点検、清掃その他の維持管理のために必要な箇所にあっては、マンホールを設けること。

(5)　マンホールには、蓋(汚水を排除すべきマンホールにあっては、密閉することができる蓋)を設けること。

(1)　脱臭施設の設置その他臭気の発散を防止する措置が講じられていること。

(2)　汚泥処理施設(汚泥を処理する処理施設をいう。以下同じ。)は、汚泥の処理に伴う排気、排液又は残さい物により生活環境の保全又は人の健康の保護に支障が生じないよう規則で定める措置が講じられていること。

(1)　工事を施行するために仮に設けられる流域下水道

(2)　非常災害のために必要な応急措置として設けられる流域下水道

(1)　活性汚泥を使用する処理方法によるときは、活性汚泥の解体又は膨化を生じないようにエアレーションを調節すること。

(2)　沈砂池又は沈殿池の泥ために砂、汚泥等が満ちたときは、速やかにこれを除去すること。

(3)　急速濾ろ過法によるときは、濾ろ床が詰まらないように定期的にその洗浄等を行うとともに、濾ろ材が流出しないように水量又は水圧を調節すること。

(4)　前3号に掲げるもののほか、施設の機能を維持するために必要な措置を講ずること。

(5)　臭気の発散及び蚊、はえ等の発生の防止に努めるとともに、構内の清潔を保持すること。

(6)　前号に掲げるもののほか、汚泥処理施設には、汚泥の処理に伴う排気、排液又は残さい物により生活環境の保全又は人の健康の保護に支障が生じないよう規則で定める措置を講ずること。